福祉用具とは、高齢者や障がいを持つ方が日常生活を快適に過ごすために使用する道具のことです。
何かしらの障害を持ってしまった方が、在宅生活をする上で必要です。
移動や食事、入浴などの動作を助けるために利用され、介護負担を軽減する役割もあります。
福祉用具貸与とは、利用者が可能な限り自宅で自立した日常生活を送ることができるよう、指定を受けた事業者が、利用者の心身の状況、希望及びその生活環境等をふまえ、適切な福祉用具を選ぶための援助・取り付け・調整などを行い、福祉用具を貸与します。
福祉用具を利用することで日常生活上の便宜を図り、家族の介護の負担軽減などを目的として実施します。
福祉用具貸与の対象種目
介護度 品 目 要介護2以上 車椅子
車椅子付属品
特殊寝台(介護用ベッド)
特殊寝台付属品
床ずれ防止用具(エアマット)
体位交換器
手すり
スロープ
歩行器
歩行補助杖
認知症老人徘徊感知器
移動用リフト
自動排泄処理装置要支援1・2
要介護1手すり
歩行器
歩行補助杖
スロープ
自動排泄処理装置(尿のみを自動的に吸引する機能のもの)
※
特殊寝台、車椅子等、原則的に給付が認められませんが、様々な疾患によって厚生労働省が示した状態像に該当する方については例外的に給付が認められています。
レンタル品であるため、他の方が使用後に修繕・クリーニングを経て再利用されるものであることから、ポータブルトイレやシャワーチェアなどの排泄・入浴に関わるものはレンタルに該当せず、購入対象となり、用途によって区別されています。
これら商品を取り扱う事業者は、介護保険事業者として自治体から指定を受ける必要があり、用具の点検・調整・交換または相談などの対応をしてくれます。
近年では、ひとつの動作補助を目的とした福祉用具であっても高機能化しており、軽量化やコンパクト化など、利用する方の状態や居住環境に合わせて対応できる製品が続々登場しています。
引用：社会福祉法人 大石ヶ原会
福祉用具貸与のサービス利用の流れ
要介護認定を受ける
福祉用具を介護保険で利用するには、まず市区町村の窓口で要介護認定を受ける必要があります。
要支援1・2、要介護1〜5の認定がされると、福祉用具のレンタルや購入費用の補助が受けられます。
ケアマネジャーに相談
ケアマネジャー(介護支援専門員)に相談し、必要な福祉用具を選定してもらいます。
使用者の身体状況や生活環境に合わせた適切な福祉用具を提案してもらえるので、専門家の意見を参考にしましょう。
福祉用具のレンタル・購入
福祉用具はレンタルと購入の2種類があります。
- レンタル対象品目：車いす、介護ベッド、床ずれ防止マット、歩行補助具 など
- 購入対象品目：ポータブルトイレ、入浴補助用具、簡易浴槽 など（1割〜3割負担で購入可能）
レンタル品は、状態が良くメンテナンスされたものが提供されます。
事業者による設置・使用方法の説明
福祉用具を提供する事業者が、自宅に設置し、使い方を説明してくれます。
正しい使い方を理解することで、安全に活用できます。
定期的なメンテナンスと見直し
福祉用具は長期間使用するものが多いため、定期的な点検やメンテナンスが必要です。
また、身体状況の変化に応じて用具の見直しを行うことも重要です。
福祉用具を利用する際の注意点
適切な用具を選ぶ
使用者の身体状況や生活環境に適したものを選ばないと、逆に負担がかかることがあります。
ケアマネジャーや福祉用具専門相談員と相談しながら決めましょう。
介護保険の適用範囲を確認
全ての福祉用具が介護保険の対象になるわけではありません。
特に購入する場合は、自己負担額や補助の有無を事前に確認しましょう。
使い方をしっかり学ぶ
福祉用具を正しく使わないと、転倒やケガのリスクがあります。
事業者の説明をしっかり聞き、安全に使用しましょう。
状態のチェックを怠らない
長期間使用していると、部品の劣化や故障が発生することがあります。
定期的に点検し、安全に使える状態を保ちましょう。
まとめ
福祉用具は、介護を必要とする方の生活を支え、介護者の負担を軽減する重要なアイテムです。
適切な用具を選び、正しく使用することで、安全で快適な生活を送ることができます。
要介護認定を受けた方は、介護保険を活用してレンタルや購入を検討し、専門家のアドバイスを受けながら最適な福祉用具を選びましょう。
